アルキルシクロブタノンを指標にした放射線照射食品の検知法について

国立医薬品食品衛生研究所 食品部 堤 智昭

はじめに

日本では食品衛生法により、馬鈴薯の発芽抑制を目的とした場合を例外として、食品への放射線照射は認められていない。しかし、国際的には殺菌・殺虫、発芽防止などを目的に放射線照射された食品（以下、照射食品）が流通しており、誤って日本へ輸入される恐れがあることから、放射線照射の有無を判別する検知法の整備が不可欠である。

わが国では香辛料などを対象に熱ルミネッサンス法が平成19年に通知されており、検疫所では本法によるモニタリング検査が開始された。しかし、熱ルミネッセンス法はケイ酸塩鉱物が分離可能な食品を対象とするため、適用可能な食品が農作物（香辛料、野菜類など）と一部の魚介類（あさり、えびなど）に限られている。

畜肉類などの動物性食品の多くは鉱物を分離することが難しく、熱ルミネッセンス法を適用することが困難である。このように、動物性食品を対象にした照射食品の検知法の整備は国内で遅れており、国際的に認められた検知法を検証して導入し、照射食品の監視体制を整備することが必要とされている。